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妊産婦肥満対策へアプリ

県立中央病院など検証研究開始

2020年11月8日(日)(愛媛新聞)

利用する妊産婦に応じた自動アドバイスや漫画コラムを配信するアプリのイメージ(リンク社提供)

利用する妊産婦に応じた自動アドバイスや漫画コラムを配信するアプリのイメージ(リンク社提供)

 妊娠中や出産後の女性の肥満による疾病の予防に向け、国立成育医療研究センター(東京都)や愛媛県立中央病院(松山市春日町)はこのほど、人工知能(AI)健康アドバイスアプリの活用による体重減少効果を検証する研究を始めた。育児に追われる母親らに効率的な介入方法として、IoT(モノのインターネット)活用の有効性を探る。

 

 同センターと県立中央など全国3カ所の分娩(ぶんべん)取り扱い病院、AI健康アドバイスアプリ「カロママ プラス」を手がけるリンクアンドコミュニケーション(東京都)の共同研究。妊娠30週未満かつ妊娠前の体格指数(BMI)が25以上の妊婦を対象に、研究用に改変した同アプリの妊産婦用コースを利用してもらい、妊娠前からの体重減少率が大きくなるかどうかを調べる。

 

 アプリはインターネットに接続・連携した体重体組成計や活動量・睡眠計から取得したデータや、利用者が記録した食事内容に基づき、一人一人の状態に応じた食事や活動量、母乳、体重などへの自動アドバイスを行う。妊娠中の体重管理の大切さや産後の対策を伝える漫画コラムも配信し、適切な健康管理を促す。

 

 分担研究者(学術)である愛媛大医学部附属病院の杉山隆教授(産科婦人科学)によると、肥満の妊婦は妊娠糖尿病や妊娠高血圧症候群などのリスクが高く、産後に体重の戻りが不十分なまま、次の妊娠出産や将来の生活習慣病のリスクがさらに高まるという課題がある。胎児の過剰発育により、次世代の生活習慣病のリスクにもつながることが分かっており、対策が必要という。

 

 県立中央病院産婦人科主任部長の阿部恵美子医師は「これまでにも妊産婦への栄養指導はされてきたが、継続的にきめ細かな関わりを持つのは難しい現状があった」と説明。「IoTの活用により、自分の健康が後回しになりがちな母親にも効率的に体重減少の効果が見いだせれば非常に有用だろう」としている。

 

 各病院が2021年1月末までに対象者70人程度を登録する予定。それぞれアプリを産後1年まで使用してもらい、産後2年まで観察して効果を調べる。

 

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