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災害時在宅医療考える

松山で医師ら120人フォーラム

2019年12月1日(日)(愛媛新聞)

2018年の北海道地震で停電した際の在宅医療への対応について説明する土畠智幸理事長=30日午後、松山市道後公園

2018年の北海道地震で停電した際の在宅医療への対応について説明する土畠智幸理事長=30日午後、松山市道後公園

 災害時の在宅医療をテーマにしたフォーラムが30日、松山市道後公園の子規記念博物館であった。2018年の北海道地震で全域停電(ブラックアウト)を経験した医療法人の理事長や県内の医師が、人工呼吸器を付けて在宅療養する子どもらの安全確保や、外部の援助を受ける体制整備などについて話し合った。

 医療法人ゆうの森(松山市)が主催する研修会「流石cafe」の一環。県内の病院や障害者施設、町内会などから約120人が参加した。

 医療法人稲生会(札幌市)の土畠智幸理事長が北海道地震時の在宅患者190人への対応を説明。人工呼吸器を常に利用する患者が38人、夜間のみ使う患者が118人いたため優先して安否確認を行い、スタッフが自主的に歩きや自転車で情報を集めたケースもあったと語った。

 人工呼吸器を常時使う人は避難入院し、夜間のみの人は体調変化がない限り自宅で過ごす方針にしたといい、「災害時は病院に行けばいいという発想はやめた方がいい」と助言。医療機器を使う人を支援するため、地域に非常用電源を分散配置するよう提案した。同法人では病院で発電機を使って蓄電池に充電し、スタッフが各家庭に届けるシステムを導入したと述べた。

 講演後のシンポジウムで、人工呼吸器を使う児童がいる小学校の校長や、県職員らが「医療機関やボランティアのコーディネートをする人が必要」「受援力も大事だ」と災害時の対策について提言した。

 ゆうの森は7日に小児在宅医療、20年2月29日に小児訪問看護のフォーラムも開く予定。

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