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厚労省全国34施設を選定

がんゲノム医療、安心・迅速に 拠点病院に四国がんセンター

2019年9月19日(木)(愛媛新聞)

 がん患者の遺伝子変異を調べて最適な薬を選ぶ「がんゲノム医療」。6月から2種類の検査が公的医療保険の適用となり、厚生労働省はこのほど、検査増に対応できるよう新設する「がんゲノム医療拠点病院」に四国がんセンター(松山市)など全国34施設を選んだことを発表した。厚労相が近く正式指定する。

 がんゲノム医療を推進する国は昨年、遺伝子分析や研究開発を担う全国11カ所の「がんゲノム医療中核拠点病院」と、中核拠点病院と連携し治療に当たる156カ所の「連携病院」(県内は四国がんセンター、愛媛大医学部附属病院)を指定。しかし、現在でも検査から治療まで1~2カ月かかり、数が増えればさらに遅れる恐れがあるため、従来の連携病院ではできなかった分析や、治療方針の決定が単独でできる中間的存在の「拠点病院」を新設。連携病院の一部を格上げする方針を決めていた。

 拠点病院の公募には、100近い医療機関が申請。地域性や体制整備状況などが審査され、中四国では、四国がんセンターと広島大病院、香川大医学部附属病院の3施設が選ばれた。

 四国がんセンターの上月稔幸臨床研究センター長は「がんゲノム医療のハブ(拠点)として、これまで以上に信頼される医療を提供できるよう、襟を正して取り組みたい」と述べる。拠点病院になることで、これまで中核拠点病院に依頼するしかなかった専門家会議(エキスパートパネル)が院内で開催でき「期間短縮や、治療方針まで一貫して決められる安心感などのメリットがある」という。

 6月からの検査の保険適用で、検査費(2種とも56万円)の自己負担は1~3割になり、数十万円の負担減になった。だが施設側の準備に手間取り、県内ではまだ実施例がない。四国がんセンターは今月4日、正式に受け入れを開始した。今後、症例検討や専門人材の育成については「中四国の中核拠点病院である岡山大病院などとも連携して進めたい」としている。

 連携病院の愛媛大医学部附属病院は、保険適用の検査の実施について「院内の体制は整い、連携先の中核拠点病院・京都大医学部附属病院の準備を待っている状態」(薬師神芳洋・腫瘍=しゅよう=センター長)とし、来月にもスタートの見込み。県内2施設とも、相談は主治医を通じて「がんゲノム外来」まで。

 

 【がんゲノム医療】標準治療がないか効かなくなった患者を対象に、採取されたがん組織を用いて多数の遺伝子を一度に解析する「遺伝子パネル検査」で、合う薬があるかどうかを調べる。遺伝子変異が見つかり、効果が期待できる薬があれば、病院の専門家会議で使用を検討し、主治医を通じて患者に提案する。選択肢が限られた患者にとって、再び治療が受けられる可能性が広がる半面、多額の費用と時間を要しても、薬が見つかって治療にたどりつける割合は10~15%程度とまだ少ない。

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