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トリアージや応急措置などを学ぶ

救護所運営 不安を解消 西予で市職員や看護師ら初研修

2019年9月17日(火)(愛媛新聞)

救護所での応急措置を体験する研修参加者

救護所での応急措置を体験する研修参加者

 南海トラフ地震などの大規模災害時に手当てを行う救護所運営についての研修がこのほど、西予市役所であり、関係する市職員や保健師、市内の医療機関の看護師ら約40人が設置方法や治療の優先度を判定するトリアージ、応急措置などを学んだ。

 同市では南海トラフ地震で最大約4千人の負傷者が出ると想定されており、市は3月に保健医療救護活動要領を策定。主に重傷者に対応する市立病院など救護病院3カ所に加えて、負傷者殺到を防ぎ迅速に対処するため、小中学校や公民館など最大12カ所に救護所を開設すると定め、要員配置も決めた。

 今回は担当者らに対する初めての研修で、松山赤十字病院の酒井富美看護副部長ら3人が、受け付けや治療スペースなどの配置や動線の注意点、呼吸や意識の有無確認といったトリアージ手順を解説。医師や看護師だけでなく、資機材管理や情報収集、災害対策本部との連携を行う事務職員の役割が重要と指摘した。

 参加者は止血、新聞や雑誌を使っての骨折箇所固定、毛布を担架に代用する方法なども実践した。

 質疑応答では津波が到達する恐れのある場所での救護所開設について不安も寄せられ、日赤側は「津波は第2波が大きくなる場合もあり、設置は極力避けた方が望ましい」と指摘。「2階以上を想定する場合、傷病者を搬送する機材や孤立に備えて物資をしっかりそろえる必要があるのでは」とアドバイスしていた。

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