企業から提供された物資を配布するＰＷＪや地元ＮＰＯ法人のスタッフら＝１６日午前、上島町弓削下弓削

企業から提供された物資を配布するＰＷＪや地元ＮＰＯ法人のスタッフら＝１６日午前、上島町弓削下弓削

【被災者ニーズ 情報共有　現地に直送 迅速配布】

　西日本を襲った豪雨で、多くの民間企業と被災地で活動する非政府組織（ＮＧＯ）、ＮＰＯ法人などでつくる緊急災害対応連携組織「ＳＥＭＡ（シーマ）」が、被災者のニーズに沿った迅速な支援を続けている。ほぼ全戸が断水中だった上島町に水やＴシャツが届くなど、新たな災害支援の形が、被災者に心強いものとなっている。

　ＳＥＭＡは２０１７年８月、国内外で災害時の支援活動を展開するＮＰＯ法人「アジアパシフィックアライアンス・ジャパン」（Ａ―ＰＡＤジャパン、佐賀）とヤフー（東京）の呼び掛けで設立。多様な業種の企業４４社と、救援や医療支援にあたるＮＰＯ法人、ＮＧＯなど６団体が加盟する。

　「災害時、企業としてすぐに支援したい考えは強いが、何が一番必要か、どこに送るべきか把握しにくかった」と事務局を務めるヤフーの担当者。そこで、いち早く現地に入る団体と情報共有し、企業が被災者が必要とする物資を直接届け、現地で配布する仕組みをつくった。

　西日本豪雨では、７日に岡山県倉敷市真備町などで救助活動を始めたＡ―ＰＡＤジャパンやＮＧＯ「ピースウィンズ・ジャパン」（ＰＷＪ、広島）らの要望を受け、企業が即応。９日には同市や広島県三原市などに下着約９６００枚、体ふきシート１５００枚を送り、その後も靴下や歯ブラシ、ごみ袋などを次々と被災地に運んだ。

　上島町では１６日、食品宅配大手「オイシックス・ラ・大地」（東京）から５・５トン以上のペットボトル入りの水、アウトドア総合メーカー「スノーピーク」（新潟）からＴシャツ１５０枚などが提供され、輸送はハート引越センター（東京）が担った。

　ＰＷＪの１２人らが訪れ、町内のＮＰＯ法人「弓削の荘」や企業「困ったことはなんですか」、地元女性でつくる「おいでんさいグループ」と協力して住民に配布。Ｔシャツなどを受け取った主婦（６９）は「断水で洗濯がしづらく本当に助かる」と感謝した。

　ＰＷＪの大西健丞統括責任者は「被災地で、必要な物資は手に入りにくい。企業から直接届けてもらえれば、スピード感を持って対応できる」と話した。