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日本対がん協会

垣添会長が愛媛入り、医療関係者らと意見交換

2018年2月19日(月)(愛媛新聞)

県内の患者団体や医療関係者らと意見交換する垣添忠生会長(右)=15日、松山市南梅本町

県内の患者団体や医療関係者らと意見交換する垣添忠生会長(右)=15日、松山市南梅本町

【心のケア・予防訴え】

 がんを経験した「サバイバー」への理解と支援を呼び掛けようと、国内を徒歩で縦断している日本対がん協会の垣添忠生会長(76)が15日、松山市南梅本町の四国がんセンターを訪れ、県内の医療関係者らと意見交換した。サバイバーの就労支援や心のケアが十分ではないとした上で「体を張って訴えることで、サバイバーが孤立せず、不安を感じることのない社会づくりへの支援を呼び掛けたい」と語った。

 5日に出発した九州がんセンター(福岡市)からゴールの北海道がんセンター(札幌市)まで、全国32の医療機関を巡る「がんサバイバー支援ウオーク」の一環。垣添会長は約半年かけて、約3500キロの行程をほとんど歩いて移動し、各地で患者団体や医療関係者と交流する。

 日本対がん協会は昨年、「がんサバイバー・クラブ」事業を立ち上げ、がんに関連するニュースや全国の患者会の情報などをウェブサイトで提供。社会保険労務士による電話相談や患者の交流イベントにも取り組んでいる。支援ウオークを通じて同クラブへの参加を呼び掛けるとともに、寄付金を募り、患者同士をつなぐコミュニティーサイトを開設したい考え。

 国内では生涯のうちに2人に1人ががんにかかるとされる。新たにがんと診断される患者は毎年約100万人に上り、サバイバーは700万人いるとみられている。国立がんセンター(現・国立がん研究センター)の総長を務めた垣添会長は、泌尿器科医としてがん治療に関わる一方、自身も50~60代で大腸がんと腎臓がんを経験し、2007年には妻を肺がんで亡くした。

 垣添会長は四国がんセンターで谷水正人院長らと懇談し、「がん対策基本法が07年に施行され、日本のがん対策は変わり患者の視点に立ったがん医療が進み始めたが、まだ不十分なところもある。がんになっていない人にも予防検診の大切さを伝えていきたい」と力を込めた。

 サバイバーらでつくる同センター病院ボランティア「グループふれ愛」の塚野加代代表(70)も「日々患者らに接する中で、治療の後などに寄り添う存在の必要性を深く感じている」と話した。

 懇談後、垣添会長は次の目的地の呉医療センター・中国がんセンター(広島県呉市)に向けて出発した。

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