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国体から芽吹く 愛媛開催まで1年

<1>強化 祭典後も視野 有力選手 県内就職促す

2016年9月30日(金)(愛媛新聞)

「愛媛国体後もフェンシングでの地域活性化に貢献したい」と技術向上に励む森美里選手(右)と三好茉莉子選手(左)=26日夜、四国中央市の伊予三島運動公園市民体育館

「愛媛国体後もフェンシングでの地域活性化に貢献したい」と技術向上に励む森美里選手(右)と三好茉莉子選手(左)=26日夜、四国中央市の伊予三島運動公園市民体育館

 1964年の新潟国体以降、身の丈に合った強化方針を掲げ10位だった2002年の高知国体を除いて毎年、開催地が天皇杯を獲得(1993年の東四国国体は香川1位、徳島2位)している。「優勝至上主義」が反映されたともいえる状況だ。

 愛媛でも、2007年に県が策定した競技力向上対策基本計画で男女総合優勝を明確に目標と定め、段階的に強化を図ってきた。ここ3年は、各競技の強化事業やジュニア育成などに先催県並みの競技力向上対策費5億~6億円余りを毎年投入。07、08年に42位と低迷した順位は13年は26位、14年が21位、15年には13位まで上昇した。えひめ国体推進局の土居忠博局長は「全国で活躍するジュニアも育ってきており、天皇杯が手に届きそうなところまできた」と手応えを話す。

 ただ、国体後の成績に目を向けると、地方の開催県の多くが本大会の翌年以降、大きく順位を落としており、「一過性の国体」と見る向きもある。その要因には、強化費減や目標達成によるモチベーション低下に加え、優秀な選手や指導者の流出も挙げられる。

 県と県体協は、先催県と同様に競技力強化策として14年度から県内外の有力な成年選手を集め、本年度は203人が県内の自治体(109人)や企業(76人)、団体(18人)に所属(4月1日現在)。うち約7割は正規雇用で、県国体競技力向上対策課の川田哲也課長は「国体後も選手や指導者として県内に残ってもらい、競技のレベルアップに尽力してもらいたい」と期待する。

 県は基本計画で、18年以降を競技力の「定着期」と位置付け、20位以内を維持する方針を示す。そのため選手兼指導者として県競技力向上対策本部が臨時雇用するスポーツ専門員(41人)にも県内での就職を積極的に促している。

 フェンシング成年女子の森美里選手(25)は、三島高時代にインターハイで個人優勝を経験。卒業後は日体大に進学して技術を磨き、14年にスポーツ専門員として帰郷した。今年4月からは四国中央市役所の職員として働きながら選手兼監督を務める。「大学卒業後に競技をやめる先輩が多い中、私は愛媛国体があるから今もこうして競技に打ち込める。国体後もジュニア世代の選手をサポートしていきたい」と意気込む。

 昨年の和歌山国体で森選手とともに3位になった三好茉莉子選手(23)も県外の大学から地元に戻り、母校の三島南中の教諭となった。「今まで学んできたことを後輩たちに伝え、フェンシングに取り組む子どもを一人でも増やしていけたら」と地元での競技活性化に意欲を示す。

 愛媛国体を契機に、県内ではアーチェリーなどの部活動や複数のクラブチームも誕生。ホッケーや山岳などでは施設整備が進んだ。土居局長は「天皇杯の獲得だけが目的ではなく、これらの財産をその後にいかにつなげるかが重要。将来振り返った時に、愛媛国体があったから地域にスポーツが根付いたといわれるように引き継いでいきたい」と話している。

 

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